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貧しい老後はイヤ!35歳年収400万円でも始められる貯蓄・資産の増やし方

作成日:2021.04.02 更新日:2021.04.02 老後資金の準備

35歳年収400万円でも始められる貯蓄・資産の増やし方についてご紹介します!

老後、年金だけで優雅に過ごせる時代はもはや終焉を迎えました。

「年金以外に2,000万円が必要」と厚生労働省の試算にも出ています。

とはいえ、がんばって貯金に励むだけでは、なかなか目標金額をクリアするのは難しいかもしれません。

これからは貯蓄プラス資産運用の時代です。

未来のため、今すぐお金を増やす準備を始めましょう。

老後の不安はお金と健康

老後の不安はお金と健康

老後を考えたとき、不安に思うのはやはりお金と健康ではないでしょうか。

お金がたくさんあっても健康でなければお金は使えませんし、幸せも感じられないかもしれません。

逆に健康であっても、お金が無ければ思うような暮らしができず、惨めな想いをすることになるかもしれません。

まるでこの2つが対極にあるようないわれ方ですが、健康とお金は大きく関係しています。

健康を維持するためにはお金がかかる

ある程度の健康を維持するには、お金がかかります。

日頃から食事や運動に気を遣わなくてはいけませんし、不調があれば病院へいく必要もあります。

健康的な食事のためにはお金がかかります。

これは高級店で食事をするからという意味ではなく、食材にこだわった体のよいものを手に入れるにはお金がかかるからです。

化学調味料たっぷりの炭水化物だけなら安価でお腹いっぱいになりますが、当然、健康面を考えると褒められる内容ではありません。

体によい無農薬のものや、栄養価の高い食材、手間ヒマかけた食材は、お金がかかるものです。

人は食べたもので体は作られるので、体のことを考えると、どうしても食べることにはお金はかかります。

運動をするのも同じです。

プライベートジムに行くほどではなくても、何かスポーツをするには当然、お金がかかります。

趣味程度でも、ウェア代、場所代、交通費など、細かく上げればきりがありません。

病院代も考えておこう

病院代もかなりの負担となります。

定年を迎えても、医療費の自己負担額は上がる一方です。

初診代や検査費、薬代を考えると、少々の不調なら病院へ行くにも二の足を踏むことになるかもしれません。

ましてや保険適用外の先進医療なんて、ため息が出るばかりです。

健康のために何かするだけでもお金はかかります。

収入が年金のみの定年後なら、健康とお金が一番の不安と答えるのは無理もないことなのです。

65歳の資産目標と2,000万円問題

65歳の資産目標と2,000万円問題

瞬く間にニュースで広まった「65歳までに2,000万円が必要問題」。

厚生労働省の試算ですが、慌てて金融庁が否定するなど発表が二転三転しました。

「政府のスタンスに合わない」と結局は否定される形になりましたが、国民にとっては大問題に変わりありません。

2,000万円の内訳

2,000万円とは、にわかに信じられないほど高額です。

この金額は、どういった形で算出されたものなのでしょうか。

夫65歳以上、妻60歳以上で毎月の年金受給額を約21万円の高齢夫婦無職世帯をモデルとしています。

厚生労働省の調べによると、収支と支出の差が「月5.5万円程度」生じるので、その分を貯蓄から補填する必要があります。

その後95歳まで生きることを想定しすると下記のようになります。

5.5万円×12カ月×30年=1,980万円

おおよそ2,000万円ということですね。

あくまで、毎月の年金受給額21万円というのは例であり、個人によって異なります。

ただし、この21万円というのも国民年金以外に厚生年金を掛けていた場合ということになります。

国民年金だけ掛けていた場合は、40年間保険料を支払った満額でも、月に約6.5万円となります。

人によって受け取れる年金額は異なりますので、2,000万円までは必要のない人もいますが、逆にもっと必要になることも考えられます。

2,000万円用意できたとしても贅沢はできない

厚生労働省の調べでもわかるように、2,000万円という金額は、年金だけでは足りない額を30年間補填するのに必要な額です。

普通の生活レベルでの計算ですので、ここには旅行に行くお金も、趣味に使うお金も、仲間と食事に行くお金も、孫にプレゼントをするお金も含まれていません。

まじめに働き厚生年金を納めて貯蓄が2,000万円あったとしても、老後は悠々自適というわけには、なかなかいきそうもありません。

60代といえば、まだまだ元気で挑戦したいこともたくさんあることでしょう。

まして、やりたいことにお金を使うどころか、普通の生活すらも危うい可能性があります。

贅沢とはいわないまでも、ゆとりのある生活を送るなら月額でプラス7、8万円は欲しいところです。

そうなると、2,000万円どころか、5,000万以上の蓄えが必要になります。

35歳年収400万円の人の未来は?

自分の老後を考えたとき、年金だけでは厳しいことは明確です。

厚生年金を掛けた期間の平均年収が分かれば、おおよその受取年金額が分かります。

以前の日本では終身雇用が当たり前で年々昇給が望めましたが、今となっては夢のようなお話なので、35歳頃から45歳頃の年収をベースに考えてみましょう 。

国税庁の「民間給与の実態調査結果令和元年分(2019年)」によると、30~34歳の平均年収は約410万円。 35歳から39歳までは約445万円とされています。

定年までの平均年収を400万円とした場合、受取可能な年金は月額約13.4万円。

平均年収500万円なら、年金は月額約15.1万円です。

また、厚生労働省によると、実際の老齢年金受取額の平均は147,482円なので、ほとんど差異はありません。

この年金受取金額は一人分の計算なので、夫婦の場合はそこに妻の年金がプラスされる形になります。

共働きで妻も厚生年金を掛けていた場合は受取額も多く、専業主婦の場合は少なくなります。

日本は高齢化社会が深刻化しているので、保険料の現役負担はますます増え、受取可能な年金は減少していくことが予想されます。

平均的な35歳年収400万円では、残念ながら老後の蓄えは2,000万円どころか、もっと必要になることが予想されます。

とはいえ税金は増え続け、食料品は値上がりし、住宅ローンや教育費も必要な中、貯金をするにも限界があります。

節約や貯蓄だけではなくお金を増やすことを真剣に考えなくては、かなり厳しい老後が予想されます。

今から始められる!貯蓄・資産の増やし方

今から始められる!貯蓄・資産の増やし方

将来に不安を感じたら少しでも早く貯蓄を始め、貯めたお金を運用することで資産を増やすことを考えましょう。

今からできることをコツコツはじめ、老後のために備えましょう。

老後資金を備えるならiDeCo

まずは、老後資金考えるなら節税しながらお金を増やす「iDeCo(イデコ)制度」を利用しましょう。

iDeCoとは、個人型確定拠出型年金のことであり、老後に備えて毎月一定額のお金を積立、運用する制度です。

メリットとしては、

  • 積立額は全額所得が控除される
  • 運用で得た分配金も非課税である
  • 受取時にも税金が控除される

ことが挙げられます。

資金の引き出しは60歳まで原則不可なので、余剰資金で運用する必要がありますが、しっかりと老後に備えたい人には最適です。

ただし、iDeCoは誰でも加入できるわけではありません。

iDeCoに加入できる基本的な条件は、20歳以上60歳未満の国民年金保険料を納めている人であることです。

その内、自営業・学生・無職・公務員・専業主婦(夫)は加入可能です。

会社員は、企業型確定拠出型年金に加入していない場合のみ、誰でも加入可能です。

企業型確定拠出型年金に加入している場合は、限られた人のみ加入可能となっています。

また、年間掛金上限は自営業者は81万6000円、企業年金なしの会社員と専業主婦(夫)は27万6000円、公務員は14万4000円と定められており、その分の所得税と住民税が軽減されるので、早く始めれば始めるほど節税効果の高くお得な制度です。

どのくらいお得かというと、

  • 企業年金なしの会社員で年収400万円の35歳
  • 積立金額は毎月上限度額の2万3000円(年額27万6000円)

を条件に計算すると、

概算で年間4万1,700円の節税効果があります。

60歳までの25年間かけたとして、最終的には104万ほどの節税効果となります。

iDeCoは、積立ながら投資をするのが基本です。

元本割れリスクを回避する場合は、定期預金や保険など元本確保型を、リスクはあるが資産を増やすことを考えるなら、投資信託など元本変動型を投資先に選ぶようにしましょう。

つみたてNISAを始めよう

節税しながらお得にお金を増やす方法には、iDeCoのほかに「つみたてNISA」があります。

つみたてNISAにはiDeCoのような加入資格はなく、20歳以上なら毎年40万円を上限として積立投資ができ、その運用益に関して非課税であるという制度です。

資金の引き出しがいつも可能なところが、iDeCoと大きく異なるところです。

運用益に関して20年は税金がかからないので、充分に老後資金に向けての蓄えができる嬉しい制度です。

ただし元本保証ではありませんので、投資先選びには慎重になる必要があります。

賃貸の人の暮らし方

「賃貸と持ち家とどちらが得か?」と話題になることがありますが、住まいに関する価値観は人それぞれです。

バブルの崩壊で不動産価値が大きく損なわれたときには、賃貸のほうが暮らしやすいと考える人も増えました。

好きなときに好きな場所、広さを選べる賃貸は、ライフスタイルによって自由に住処を選ぶことができる大きなメリットがあります。

また、固定資産税を払う必要もなく設備のメンテナンス費も必要ありません。

ただし、住み続ける限り毎月家賃が必要なことを忘れてはいけません。

元気に働いている間は毎月の家賃は問題ないでしょうが、老後の年金生活中やなんらかの原因でお給料が大幅に減ってしまったときなどは、かなりの不安要素になるでしょう。

また、どれだけ家賃を払っていても自分の資産にはならないので、住んでいた家を売って介護付きのホームへ移る費用にしたり、子どもたちにお金を残したりすることもできません。

老後はもっと狭いところに引っ越すから大丈夫と思っていても、収入が年金のみの場合は家を貸して貰えないことも考えられます。

これらを踏まえて、賃貸で暮らす場合は将来や老後に備えできるだけ貯蓄を増やすことです。

今は大丈夫でも10年、20年、30年先のことを考えることが大切です。

持ち家の人の暮らし方

持ち家の人の暮らし方

家を持つためには大半の人が住宅ローンを活用し、時間をかけてお金を返済することになります。

現役の間に住宅ローンはできるだけ早く払い終わりたいので、購入するのならできるだけ早めに行動を起こすほうがよいでしょう。

ただし、家を買っても計画どおりに人生が進むとは限りません。

子どもができて思ったよりも手狭になってしまったり、家を買った途端に転勤になってしまったりはよくあることです。

また、住宅ローンの返済額は家賃を払うよりも安いものの、固定資産税や修繕積立費、管理費などで結局は高くなることも想定しておかなければいけません。

とはいえ、住宅ローンを頑張って支払った家は、自身の大きな資産となるのも確かです。

老後の年金生活でも家賃を払う必要はなく、住む家が保証されていることは、気持ち的にも大きなゆとりとなるでしょう。

いざとなれば、家を売ることである程度の現金を手にすることもできます。

持ち家で暮らす場合はとにかく住宅ローンを返済し、借金を0にすることです。

早ければ早いほど利息が少なくて住みますし、その後は貯蓄や資産運用にと活発にお金が増やせます。

また、持ち家の場合には、将来自宅を担保に融資が受けられるリバースモーゲージ を利用できるのも大きなメリットと言えます。

老後資金に不安がある場合には、自宅をうまく活用して、老後不安を解消していきましょう。

まとめ

富裕層以外のすべての人の老後が、暗いというわけでは決してありません。

そのまま何もしなければたしかに厳しくなることは明らかですが、できるだけ早いうちからコツコツと貯蓄&資産を増やすことで、明るい老後を送ることが可能です。

最初は小さくてもコツコツ続ければ、大きな実りとなって、老後の生活を守ってくれる頼もしい存在となるでしょう。

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