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リフォームと建て替えはどちらを選ぶ?それぞれのメリットデメリットとは

作成日:2021.09.13 更新日:2021.09.13 老後の暮らし

リフォームと建て替えはどちらを選ぶ?それぞれのメリットデメリットとは「リフォームすべきか?建て替えすべきか?」これはとても悩ましい問題ではないでしょうか。

なぜなら、

  • 大規模リフォームするなら、新しい家が建つほどお金がかかる
  • まだ使える部分があるのに、建て替えるのはもったいない
  • リフォームすれば、まだ使える部分はたくさんあるかといって築年数の古い家に、リフォームでお金をたくさん使ってもいいものか・・・?

との不安と思いが入り乱れて、悩んでしまうからです。

この記事では、「リフォームすべきか?建て替えすべきか?」の判断ポイントについて解説します。

それぞれのメリット・デメリットを比較することで、「どちらにすべきか?」が分かるようになりますよ。

リフォームと建て替えの違いについて

リフォームと建て替えの違いについてリフォームとは、劣化して壊れた部分を修理・交換すること。

建て替えとは、古くなった家を壊して、新しい家を建てること。

基本的には、この認識で間違いありません。

ですが「リフォーム or 建て替え」を考えるときは、これ以外にも知っておくべき違いがあります。 順番にみていきましょう。

リフォームとは?

リフォームとは、劣化して古くなった部分を修理・交換することを指します。

修理・交換することで、「元の部屋の状態に戻す」のがリフォームです。

「元の部屋よりも価値を高める」と、リノベーションの扱いになります。

ただしリノベーションも、広義にはリフォームに含まれます。 リフォームはあくまでも劣化した部分の修理・交換ですので、既存の建物は完全に壊しません。

リフォーム工事は、必ず「建物がある状態」で行われます。

リフォームの規模によっては、屋根・壁・床・基礎・柱など、すべて交換できます。

工事によっては既存の家を持ち上げて、柱や土台を交換する場合もあります。

そのため現在の建築基準法では家が建てられないような条件でも、新築のような大掛かりな改修ができるのです。

建て替えとは?

建て替えとは、既存の建物を壊して新しい家を建てることです。

新しく新築住宅を建てるので、次の家は現在の建築基準法が適用されます。

これが満たせない場合は、建て替えできません。

建て替えできないパターンでありがちなのが、接道義務(幅4mの道路に2m以上接すること)を満たしていないことです。

接道義務を満たしていない土地では建て替えができず、リフォームしかできません。

また現在の建築基準法で家を建てようとすると、「既存の家よりも小さい家になってしまう」というケースもあります。

リフォームと建て替えのメリット・デメリット

リフォームと建て替えのメリット・デメリットを表にまとめました。

 

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リフォーム 建て替え

メリット

・部分的に工事できるので、費用を安く抑えられる。

・小規模リフォームなら、入居したまま工事できる。

・計画的にリフォームすれば、トータル費用も抑えられる

・抵当権の再設定など、めんどうな手続きが不要

土地の条件に関係なく、工事できる

・間取りを自由に変えられる

・最新の技術、設備が導入された家にできる

・家の性能アップの効果が分かりやすい

・新築なので、保証が手厚い

デメリット

・大規模になるほど、費用は高くなる

・基礎、柱の交換が必要な場合、建て替えした方が安くなることもある

・無計画にリフォームすると、不満点を残しやすい

・間取りの変更に制約がある

・リフォームしたことによる、家の性能アップが分かりにくい

・保証期間が短い

・リフォームより費用がかかる

・まだ使える部分も壊してしまうので、もったいない

・土地の条件によっては、建て替えできない

・抵当権の再設定などの登記が必要

・仮住まいを準備する必要がある

リフォームと建て替えのメリット・デメリットをまとめますと、

【リフォーム】
費用を押さえて工事できるが、間取りに制限があり、大規模リフォームになると費用が高くなる。

【建て替え】
古くなった設備・間取りの問題など一気に解決できるが、費用が高い。土地の条件によっては建て替えできない。

となります。 どちらにもいい点と懸念すべき点があり、どちらにすべきか悩ましいところですよね。

リフォームか?建て替えか?どこで判断するべき!?

リフォームか?建て替えか?どこで判断するべき!?リフォーム・建て替えは、

  • 今住んでいる家の状態
  • この先、家をどう使っていくか?

によって、どちらにすべきかが変わります。

そこで「リフォームか?建て替えか?」の判断ポイントを、3つに分けてみました。

  1. 水回りの交換、内装工事・定期的なメンテナンス(屋根・外壁の塗り直し) 
    → リフォーム
  2. 築浅の中古物件を希望の間取りにしたい、内装をキレイにしたい
    → 大規模リフォーム
  3. 築年数の古い物件の間取り・耐震性・断熱性の問題を解決したい
    → 建て替え

今住んでいる家、購入予定の物件の状態にあわせて検討してみてください。

【リフォーム】水回りの交換・簡単な内装工事・定期的なメンテナンス(屋根・外壁の塗り直し)

水回り(キッチン・ユニットバス・トイレ)の交換や内装工事、定期的なメンテナンス(屋根・外壁の塗り直し)でしたら、リフォームがおすすめです。

部分的なリフォームで費用を押さえながら、問題点が解決することができます。

リフォーム費用も10万円~でできる工事(壁紙交換など)もあり、わざわざリフォームローンを組む必要もありません。

ただし部分的なリフォームとはいえ、一度リフォームした部分は少なくとも15年は使い続けたいところですね。

無計画にリフォーム工事を繰り返してしまうと、建て替えのタイミングを逃してしまいます。

せっかくキッチンを最新モデルに交換したのに、床下がシロアリ被害で建て替えした方がいい・・・なんて言われたらイヤですよね。

【大規模リフォーム】築浅の中古物件を希望の間取りに変更したい、内装を新築のようにしたい

築浅の中古物件を新築のようなキレイな内装にしたい場合、大規模リフォームがおすすめです。

内装を交換すれば、新築のような美しさを取り戻せます。

間仕切りや壁を取り払えば、希望の間取りにもできます。

キレイにしたい範囲が広くなるほど費用は高くなりますが、それでも建て替えよりは費用を安く抑えられます。

ただし大規模リフォームがおすすめできるのは、あくまでも築年数が浅いことが条件です。

築年数が古くなると、見えない部分の劣化(柱・土台・基礎・配管など)が激しくなります。

家の構造材までリフォームすると、建て替えの費用と変わらなくなることも。(場合によっては建て替えより高くなる可能性もあります。)

リフォーム後も15年は使い続けたいことを考えると、築年数の古い物件を大規模リフォームするメリットは少ないです。

築年数が浅く、構造躯体がまだまだ現役でしたら、大規模リフォームの方が安く仕上がります。

【建て替え】築年数が古く、間取り・耐震性・断熱性などの問題点を解決したい

築年数の古い物件でしたら、リフォームより建て替えがおすすめです。

日本の住宅の寿命は30年と言われており、築30年を過ぎている物件は建て替えした方がいいかもしれません。

間取り、耐震性、断熱性などの問題を一気に解決できる 新しく家を建てるので、予算の見通しが立ちやすい 現在の基準をクリアした家が建てられる 費用こそリフォームよりかかるものの、これまでの問題を一気に解決できるメリットは大きいです。

ただし建て替えするには、現在の建築基準法を満たす必要があります。

接道義務を満たしていないと、新しく家が建てられません。

このような土地では、いくら建て替えのメリットが大きい状態でも、リフォームでしのぐことになります。

「リフォーム?建て替え?どちらにする?」のまとめ

「リフォーム?建て替え?どちらにする?」のまとめ「リフォームか?建て替えか?」を決めるときは、

  • 今住んでいる家の状態
  • この先、家をどうやって使っていくか?

を考えて決めます。

部分的なリフォーム工事なら10万円~からできますが、リフォームしたら15年は使わないとコストが回収できません。

無計画なリフォームはお金が無駄になるだけでなく、建て替えのタイミングを逃してしまいますよ。

「リフォームか?建て替えか?」の判断ポイントは、こちらを参考にしてみてください。

  1. 水回りの交換、内装工事・定期的なメンテナンス(屋根・外壁の塗り直し)
    → リフォーム
  2. 築浅の中古物件を希望の間取りにしたい、内装をキレイにしたい
    → 大規模リフォーム
  3. 築年数の古い物件の間取り・耐震性・断熱性の問題を解決したい
    → 建て替え

まずは家の状態を専門家に診てもらい、その上で「家をどう使っていくか?」考えて決定しましょう。

リフォーム・建て替えどちらを選んでも、納得できる選択をするのが大切です。

また、リフォームや建て替え費用の捻出が難しい場合には、自宅を担保に融資が受けられるリバースモーゲージを検討してみてはいかがでしょうか。

リバースモーゲージには自宅に住み続けながら融資が受けられるというメリットがあり、老後もご自宅に住み続けたいと考えている方にぴったりの商品と言えます。

また、融資されたお金は利用条件がいくつかあるものの、リフォーム費用に充てることが可能なため、バリアフリーなどのリフォームを検討している方にも向いていますね。

また、亡くなった際には担保となっているご自宅を売却し融資金額を返済するため、お子さんにも負担をかけることがありません。

気になる方はぜひ、無料の資料請求をしてみてくださいね。

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